プレスリリース・ニュースリリース配信サービスのPR TIMES
  • Top
  • テクノロジー
  • モバイル
  • アプリ
  • エンタメ
  • ビューティー
  • ファッション
  • ライフスタイル
  • ビジネス
  • グルメ
  • スポーツ

PR TIMESのご利用について

資料をダウンロード

株式会社 新社会システム総合研究所
会社概要

「カーボンニュートラルに向けた需要の高度化」と題して、東京電力ホールディングス(株) 矢田部 隆志氏によるセミナーを2024年5月31日(金)に開催!!

ビジネスセミナーを企画開催する新社会システム総合研究所(SSK)は、下記セミナーを開催します。

株式会社 新社会システム総合研究所

────────────【SSKセミナー】───────────
エネルギー政策の大転換、GX推進を踏まえて
電化・水素化の実装をどう進めるか
カーボンニュートラルに向けた需要の高度化
─────────────────────────────

[セミナー詳細]

https://www.ssk21.co.jp/S0000103.php?spage=pt_24219


[講 師]

東京電力ホールディングス(株) 技術戦略ユニット技術統括室

経営技術戦略研究所 水素事業準備室長 プロデューサー 

矢田部 隆志 氏


[日 時]

2024年5月31日(金) 午後2時~4時


[受講方法]

■会場受講

 紀尾井フォーラム 

  東京都千代田区紀尾井町4-1 ニューオータニガーデンコート1F

■ライブ配信 (Zoomウェビナー)

■アーカイブ配信(2週間、 何度でもご都合の良い時間にご視聴可)


[重点講義内容]

2023年度から省エネルギー法が改正され再生可能エネルギーの導入促進に向けた努力も需要家に求められるようになった。化石エネルギー中心の産業構造・社会構造をクリーンエネルギー中心へ転換する、「グリーントランスフォーメーション」(以下「GX」(Green Transformation)という。)は、戦後における産業・エネルギー政策の大転換を意味するものである。

特に2024年度はエネルギー基本計画の見直しの年である。その礎として2023年5月には「GX基本法」が策定された。同法では再エネ電源の推進と需要対策として電化・水素化を謳い、今後、企業もそれらを実装するためのアクションが求められることとなった。産業・運輸を中心に化石燃料の直接消費が最終エネルギー消費の約75%を占めており、これら需要の電化・水素化に向けた取組みについて概説する。


1.エネルギー政策

2.カーボンニュートラル化に向けた取組み

  (1)民生

  (2)産業

  (3)運輸

3.エネルギーネットワークの役割

4.エネルギーレジリエンスの向上

5.水素エネルギー

6.まとめ

7.質疑応答/名刺交換


【お問い合わせ先】

新社会システム総合研究所

東京都港区西新橋2-6-2 ザイマックス西新橋ビル4F

 Email: info@ssk21.co.jp

 TEL: 03-5532-8850

 FAX: 03-5532-8851

 URL: https://www.ssk21.co.jp


【新社会システム総合研究所(SSK)について】

新社会システム総合研究所(SSK)は、1996年12月6日に設立、創業以来27年以上 法人向けビジネスセミナーを年間約500回企画開催する情報提供サービスを主な事業としております。

SSKセミナーは、多様化するビジネス環境下で、ハイレベルな経営戦略情報、マーケティング情報、

テクノロジー情報等をスピーディーに提供し、事業機会の創出に貢献することを目的としております。

また、セミナー事業を軸に多様なビジネスを展開しており、

セミナー企画運営代行サービス・講師派遣、BtoB広告・受託調査・市場調査レポート販売・セミナーDVD販売・セミナーオンデマンド販売等

お客様の事業の成功・拡大に必要な情報、サービスを提供しております。

SSKは常に最先端の情報を発信し、お客様の戦略パートナーであり続けます。

すべての画像


種類
イベント
ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

株式会社 新社会システム総合研究所

38フォロワー

RSS
URL
https://www.ssk21.co.jp/
業種
教育・学習支援業
本社所在地
東京都港区西新橋2-6-2 ザイマックス西新橋ビル4F 
電話番号
03-5532-8850
代表者名
佐久間 健光
上場
未上場
資本金
1000万円
設立
1996年12月
トレンド情報をイチ早くお届けPR TIMESを友達に追加PR TIMESのご利用について資料をダウンロード