音羽電機工業と共催で「雷と雷保護技術セミナー」を開催

テーマは「２０２４年、変わる働き方、変わる社会の雷保護技術」

日刊工業新聞社（代表取締役社長：井水治博、所在地：東京都中央区）は、音羽電機工業株式会社（代表取締役社長：吉田厚、所在地：兵庫県尼崎市）と共催で「雷と雷保護技術セミナー」を全国３会場（大阪：２０２４年５月２３日（木）、九州：６月２１日（金）、東京：７月１９日（金））で開催します。事前申込制・無料です。

●働き方改革と雷対策

落雷による災害は、年間１０００件以上あり、被害総額は年間２０００億円以上と推計されています。
今後も気候変動によって落雷は急増するとみられ、DX、ネットワークに不可欠な電子機器、精密機械を守るための雷対策がますます重要になります。サスティナブルな社会実現に向けて働き方改革が行われる中、現場ではどのような雷対策がとられているのか、最前線の生きた情報をお届けします。

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https://biz.nikkan.co.jp/j-forum/thunder/

●雷と雷保護技術セミナーについて
【開催概要】
◆第13回 雷と雷保護技術セミナー in 大阪
『2024年、変わる働き方、変わる社会の雷保護技術』
【日　時】２０２４年５月２３日（木） １３：１５～１６：１０
【会　場】大阪国際会議場 グランキューブ大阪 10F 会議室1001～1003（大阪市北区中之島5-3-51）
【主　催】音羽電機工業株式会社　日刊工業新聞社

◆第15回 雷と雷保護技術セミナー in 九州
『2024年、変わる働き方、変わる社会の雷保護技術』
【日　時】２０２４年６月２１日（金） １３：１５～１６：１０
【会　場】JR博多シティ　9F JR九州ホール（福岡市博多区、JR博多駅直結）
【主　催】音羽電機工業株式会社　日刊工業新聞社

◆第18回 雷と雷保護技術セミナー in 東京
『2024年、変わる働き方、変わる社会の雷保護技術』
【日　時】２０２４年７月１９日（金） １３：１５～１６：１０
【会　場】浜松町シーバンスホール（東京都港区芝浦1丁目2番2号 シーバンス・ア・モール3F）
【主　催】音羽電機工業株式会社　日刊工業新聞社

【プログラム】　３会場共通　※2024年4月26日現在
■特別講演　（13:15～13:55）
「人口減少社会における生産性向上の工夫​～中小企業におけるIoT・DX戦略の進め方～」
芝浦工業大学大学院　機械工学専攻　臨床機械加工研究室　教授​
博士（工学）、ものづくりマイスター、1級技能士
澤　武一 氏

■講演１　（13:55～14:35）
「プレキャストコンクリート工法を採用した建物向けの雷保護システム『O-LiPROS』」
株式会社大林組　設計本部　副本部長
西脇　里志 氏

■講演２　（14:50～15:30）
「待ったなし地球温暖化対策！！　EV普通充電器の最新動向」
パナソニック株式会社　エレクトリックワークス社
電材＆くらしエネルギー事業部　品質革新センター
製品法規・環境部　総括主幹

稲葉　和樹  氏

■講演３　（15:30～16:10）
「2024年問題を抱える社会の雷害対策を考える」
音羽電機工業株式会社
サービス事業部　雷コンサルティング部　部長
早川　信一 氏

※予告なく演題・講師が変わる場合があります。予めご了承ください。

【お申込み方法】
イベント詳細ページ（ https://biz.nikkan.co.jp/j-forum/thunder/ ）より必要事項を記入しお申し込みください。
                                                                                            

・お申し込みいただいた後、自動返信にてお申込み内容を確認するメールを送ります。
届かない場合、事務局あてにご連絡いただければ幸いです。

・申込者多数の場合は抽選とさせていただきます。抽選結果は、開催３営業日前までを目途にご登録のメールアドレスに送付します。不着の場合は恐れ入りますが、下記の連絡先にご連絡いただければ幸いです。


【雷セミナー事務局】
日刊工業新聞社 総合事業局「雷セミナー」係
TEL：[phone]
E-mail：[e-mail]

【日刊工業新聞社について】（ https://corp.nikkan.co.jp/ ）
1915 年（大正4年）、日刊工業新聞の前身「鉄世界」が創刊。それ以来「モノづくり」に特化したオンリーワンのメディアとして、ビジネスに役立つ情報発信に努めてきた。
2015年11月には創刊100周年を迎え、現在、全国39ヶ所の取材ネットワークを駆使し、上場企業だけではなく中小企業の動向にも目を光らせ、最新かつ信頼性の高い情報を収集している。産業紙のジャンルを切り拓いたパイオニアであると同時に、幾多の変遷を経て、産業の総合情報機関として確固たる地歩を占めている。新聞を中核に、出版、電子メディア、イベント、教育などのあらゆる事業を通じて、ビジネスに役立つ情報を発信している。