AI活用のリスキリング スキルの代替と陳腐化を改善ー『月刊先端教育』 2024年6月号を発売
【特集2】教育・校務の生成AI活用術 【地域×教育イノベーション】滋賀県 データサイエンス教育を先駆ける滋賀県の取り組みを紹介
社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」2024年6月号を5月1日（水）に発売しました。（https://www.sentankyo.jp/）
【特集1】AI活用のリスキリングースキルの代替と陳腐化を改善
昨今、ビジネスの現場においても、ChatGPT等の生成AIの活用が始まっています。
生成AIは仕事の在り方に変化をもたらし、人の学びを促進し、成長を加速するツールとしても可能性を秘めています。
これからの時代、ビジネスパーソンにはどのようなスキルが求められるのか。
また、AIを活用し、リスキリングを促進するためには何が重要になるのか。
特集1では有識者や企業への取材を通して、最新の取組みを紹介するとともに、AIと人材育成の今後を展望しています。
ー生成AIの効果的な活用が人の成長を加速する／
株式会社SHIFT AI 代表取締役 木内翔大 氏
≪キーフレーズ≫
「生成AIは質問すれば無限に答えてくれて、人間にはできないような情報提供も可能です。今後、多くの領域で生成AIが“先生”の機能を果たし、即戦力化への道が開けるでしょう。生成AIをどのように活用するかが、人の成長に影響する時代になっていきます」（記事一部抜粋）
生成AIは「企画業務の革命」、文系的な仕事が大きく変わる／千葉工業大学 未来変革科学 教授、デジタル人材育成学会 会長 角田仁 氏
≪キーフレーズ≫
「企画業務を担うDD（Digital Design）人材に生成AIを使いこなす能力は必須です。文章を自動で作成したり、アイデアを考えてくれる生成AIは『文系業務の革命』であり、『企画業務の革命』であると言えます」（記事一部抜粋）
ー生成AIの労働市場への影響 今後の課題はスキルの可視化／株式会社三菱総合研究所 政策・経済研究センター 主席研究員 研究提言チーフ（人材分野）山藤昌志 氏
ー生成AIの活用で悩む企業に人材育成から活用方法まで伴走支援／株式会社AVILEN 代表取締役 高橋光太郎 氏
ーDS・AIの3つの力を身につけ共創型エキスパート人材の育成へ／東京工業大学データサイエンス・AI全学教育機構
【特集2】教育・校務の生成AI活用術
文部科学省は「リーディングDXスクール」事業において、教育活動や校務に関して生成AI活用に取り組む52校を生成AIパイロット校に指定しました。学校現場からも教師による実践事例の発信が行われており、生成AIの活用が着実に進んでいます。
特集2では、情報活用能力、教師による実践、AIアプリ等の視点から生成AI活用の意義や課題を探りました。
ー日々の積み上げと習慣化が重要 生成AI時代に必要な情報活用能力／信州大学 教育学部 准教授 佐藤和紀 氏
ー英作文や探究学習、校務に活用 現役教師に聞くChatGPTの活用術／滋賀県立高校 教諭 南部久貴 氏
ーAI英会話アプリを活用し英語学習の常識を変える／ELSA Japan 上級事業開発部 部長 髙橋一也 氏
【地域×教育イノベーション】滋賀県
日本最大の湖・琵琶湖を有する滋賀県において、県の教育行政は地域資源を活かした教育に力を注ぐとともに、子どもたちの「読み解き理解する力」を育んでいます。
また、日本で初めてデータサイエンス学部を設置した滋賀大学は、その取組みをさらに拡充し、リカレント教育を展開するほか、民間においても、地域を牽引する起業家の育成や、まちづくりの担い手育成、新たな教育デザインの実践など、「三方よし」の人づくりが展開されています。滋賀県を拠点にした教育・人材育成のプロジェクトを紹介します。
ー「三方よし」で幸せ育む教育を／滋賀県教育委員会 教育長 福永忠克 氏
ー産学連携でデータサイエンスを強化／滋賀大学長 竹村彰通 氏
ー地域を牽引する「近江環人」を育成／滋賀県立大学 地域共生センター 教授 鵜飼修 氏
【その他注目、連載記事】
■巻頭言：
これからのリーダーに求められる「4つの力」／株式会社 経営共創基盤 共同経営者 マネージングディレクター 木村尚敬 氏
■フロントランナーの構想と実践：
発達障害のある子どもたちへの科学的知見に基づく支援方法とは？／
株式会社RIDGE SPECIAL EDUCATION WORKS 代表取締役 小嶋悠紀 氏
■学びを地域に広げる：
「社会教育士」活用促進への展望／東京大学大学院 教育学研究科 教授、中央教育審議会 生涯学習分科会 社会教育人材部会 部会長 牧野篤 氏
（本リリース内、写真素材はいずれも月刊先端教育2024年6月号より引用）
雑誌概要「月刊先端教育」2024年6月号
出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価 格： 1,620円（税込）
ASIN ： B0CN2NHNNN
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売
月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。
■学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、名古屋、大阪、福岡、仙台
社会構想大学院大学 （東京都港区南青山3-13-18）
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出 版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
■事業構想大学院大学について
2012年4⽉に東京・南⻘⼭に開学した、事業構想と構想計画を構築・ 実践する社会⼈向け⼤学院です。事業の根本からアイデアを発想し、 事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供して います。多彩な業界で活躍する教員・院⽣と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専⾨職学位の「事業構想修⼠（専⾨職） 」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京 、名古屋、⼤阪、福岡、仙台の５校舎で、現在12期⽬ 計572名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が⽣み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業 のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に2,500名以上が課程を修了しているほか、⽉刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は⼤学院HP （https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。＊公益財団法⼈⼤学基準協会の⼤学認証評価（専⾨分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚⽣労働省の教育訓練給付⾦（専⾨実践教育訓練）に指定（国から最⼤112万円を給付）
■社会構想大学院大学について（※1）
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2、3）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科（※2）では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。そして、3研究科目となる社会構想研究科を2024年4月に開設いたします。本研究科は、社会学の観点から「社会の理想の姿」を見定め、その実現のために「社会や組織のグランドデザイン」それ自体を練り上げることができる高い専門性を備えたプロフェッショナルや、社会的起業によって経済活動と社会貢献の好循環を実現できる人材の養成を目指します。修了者には、専門職学位の「社会構想修士（専門職）」（Master of Social Design）が授与されます。
本学の附属研究機関である「先端教育研究所」では、自身の実践知を社会で役立てる気概を持った多様な人材を育成する「実務家教員養成課程」、総務省が令和3年度から設けた「地域プロジェクトマネージャー」の任用制度に合わせ、地域のプロジェクトを牽引できる「ブリッジ人材」の育成を目指す「地域プロジェクトマネージャー養成課程」、2024年4月から社会教育行政を含めた専門性を身に付けて、地域コミュニティにおける学びを基盤とした自律的・持続的な活動をできる社会教育人材の養成を目的とした「社会教育士養成講座」を開講しています。
その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp）をご覧ください。
※1）2023年度公益財団法人大学基準協会による大学評価（認証評価）で「適合評価 」
※2）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
※3）公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価
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