「建設DXで、社会を変えていく」情報メディア「BuildApp News」が、「株式会社 大林組の建設DX」連載特集を3月より開始
～ゼネコンが進めるBIMの取組みを連載形式で紹介、「建設DXで、社会を変えていく」動きを加速～
BuildAppで建設DXに取り組む野原グループ株式会社(本社：東京都新宿区、代表取締役社長：野原弘輔)は、2021年に開始したメディア事業「BuildApp News(ビルドアップニュース)」が、「建設DXで、社会を変えていく」ため、3月28日から新たにゼネコンのDXをテーマにした新連載を開始したことをお知らせいたします。本連載では株式会社 大林組（本社：東京都港区、代表取締役 社長 兼 CEO：蓮輪 賢治）の建設DXの挑戦に迫ります。
建設産業は今、脱炭素、担い手不足、2024年4月からの時間外労働時間の上限適用等への対応が急務であり、大きな転換期を迎えています。工事発注者から工事を請け負い工事全体の管理を担うゼネコン各社は、事故なく、工期内に、決められた予算内で、環境負荷も軽減しながら工事を完成させる為に、戦略的なDXによる生産性向上に取組んでいます。
「建設DXで、社会を変えていく」情報メディア「BuildApp News」は、ゼネコンがどのような目的をもってどのように戦術（DX、テクノロジー）を使いこなしていこうとしているかの事例を紹介し、読者の方々が建設DXのこれからを展望する機会になることを期待しています。なお、「BuildApp News」は、今後、ゼネコンの現場担当者のDX意識に関するインタビュー記事の公開を予定しております。
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連載 タイトル |
全5回連載「大林組のDX戦略」 |
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連載概要 |
3月26日（火）より不定期連載・第1回「デジタル化の歴史」：3月28日公開 ・第2回「大林組が考える建設DX」 ・第3回「大林組のBIM生産基盤と取組事例（前編）」 ・第4回「大林組のBIM生産基盤と取組事例（後編）」 ・第5回「大林組が考える建設DXの要点」 |
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連載をお読みいただきたい方 |
・建設業に携わる全ての皆様 ・建設DXを推進する業務に携わる皆様 |
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著者 |
塩坂靖彦氏 株式会社大林組 本社 DX本部iPDセンター制作第三部 部長 1998年入社後現場施工管理、その後現場施工支援・管理業務に従事。2018年東京本店BIMマネジメント課長、本社iPDセンター課長を経て2023年4月より現職。 一級建築士・一級建築施工管理技士。 |
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連載媒体 |
BuildApp News（ビルドアップ ニュース） 「建設DXで、社会を変えていく」ための情報メディアです（運営会社：野原グループ株式会社）。住宅・非住宅の両分野を担う建設プレイヤーの皆様に役立つ建設DXの関連情報を毎日配信中です。 |
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連載開始 |
2024年3月28日（木）12：00 ※不定期連載 |
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連載ページ |
「大林組のDX戦略」著者 株式会社 大林組 塩坂靖彦氏より
大林組は、1970年代後期から建設分野におけるコンピュータ関連技術の有用性を認識し、先んじて「デジタル化」を推進してきました。2010年にはBIMを建設業務に導入、現在はBIMデータを基盤情報として扱う業務枠組の構築を進めており、2024年度末までの「BIM生産基盤への移行」を目指しています。
このような歴史を経て醸成された当社のデジタルに対する考え方、また中でも重要な技術であるBIMに関連した最近の事例などを交えながら、株式会社大林組の「DX戦略」について、複数回に渡ってご紹介します。
「建設DXで、社会を変えていく」ための情報メディア BuildApp Newsについて
BuildApp News（ビルドアップニュース）は、「建設DXで、社会を変えていく」ための情報メディアです（運営会社：野原グループ株式会社）。住宅・非住宅の両分野を担う建設プレイヤーの皆様に役立つ建設DXの関連情報を毎日配信中です。
建設DX関連のトレンドをいち早く解説しておりますので、ぜひ、日々のインプットや社内浸透、新人教育などにご活用ください。
BuildApp Newsは、「建設DXで、社会を変えていく」動きが建設産業に広がる契機になる情報メディアであり続けます。【WEB】https://news.build-app.jp/
■主なコンテンツ
1.【建築DX・土木DX・BIM・ゼネコン情報の新着情報】ご自身のご興味別に最新情報を入手できます。特に「建築DX」は、2023年12月からの戸建住宅分野のDX関連情報のニュース配信開始により、住宅・非住宅の両分野のニュースをBuildApp News内で閲覧できます（ニュースイメージは次表を参照）
▼分野別の記事例 ※記事タイトルをクリックすると閲覧できます。
2.【基礎知識と活用事例】「BIMとは」といった解説記事や、「用語集」などもご用意。基礎知識の確認から、活用事例まで、知識を広げられます。
3.【話題になっているトレンド】「今話題になっているトレンド」キーワードを毎週ピックアップし、丁寧に解説していきます。
■お問い合わせ先
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BuildApp News WEB |
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お問い合わせ先 |
組織名：BuildApp News（ビルドアップニュース）編集部 メール：news.buildapp@nohara-inc.co.jp |
株式会社大林組について
大林組は、1892年創業の総合建設会社です。日本、北米、アジアを中心に16の国と地域に拠点を持ち、136のグループ会社とネットワークを構築し事業を展開、その規模は、従業員数15,000人超、売上高19,838億円(いずれも連結、2023年3月31日現在)に及んでいます。
「Make Beyond つくるを拓く」
2021年に掲げたこのスローガンには、私たちがこれまで培ってきた「ものづくり」の技術と知見を、今という時代に合わせ、新たな地平へと発展させたい、既存の事業の枠にとらわれない成長をめざしていきたいという、大林グループの未来への想いを込めています。企業理念に掲げる「持続可能な社会の実現」のため、2050年のあるべき姿に向かって大林グループは動き出しています。
https://www.obayashi.co.jp/
BIM設計-製造-施工支援プラットフォームBuildApp（ビルドアップ）とは
BIM設計-製造-施工支援プラットフォームBuildApp（ビルドアップ）は、設計事務所やゼネコンが作成したBIM設計データをより詳細なデータにし、各建設工程で必要なデータとして利活用し建設工程全体の生産性向上を実現するクラウドサービスです。
設計積算から製造・流通・施工管理・維持管理までをBIMでつなぐ複数のサービスにより、各プレイヤーに合わせたサービスを提供しています。
設計･施工の手間･手戻りをなくし、製造･流通を最適化して、コスト削減と廃棄物･CO2削減に貢献します。
私たちがBuildAppで実現したいこと
・BIM起点のデータで建設関係者を繋いで連携を生む
・工程の可視化や業務の自動化により業界内の無駄を解消する
・DXによる生産性向上や廃材・CO2排出量の削減を目指す建設企業とともに、サプライチェーンを変革し、「建設DXで、社会を変えていく」
■お問合せ先
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BuildApp WEB |
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お問い合わせ先 |
フォーム入力：https://build-app.jp/contact/ メール：info@build-app.jp 電話：03-4535-1158 |
野原グループ株式会社について
野原グループ株式会社を中心とする野原グループ各社は、「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のミッションのもと、変わる建設業界のフロントランナーとしてステークホルダーの皆さまとともに、サプライチェーンの変革と統合を推し進めます。
社会を支える建設産業の一員である私どもが、業界から排出される廃材量やCO2の削減、生産性向上による働き方改革を実現し、サステナブルに成長していく未来の実現を目指します。
https://nohara-inc.co.jp
参考
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DX（デジタルトランスフォーメーション/ Digital Transformationの略）とは、経済産業省に定義によれば「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」を指し、単なるデジタル活用とは区別されています。建設業界でも、AI（人工知能）、ICT（情報通信技術）、ビッグデータなどのデジタル技術を用いて、業務フローの改善や新たなビジネスモデルの創出が始まっています。
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サプライチェーンとは、商品や製品が消費者の手元に届くまでの、調達、製造、在庫管理、配送、販売、消費といった一連の流れのこと。
お客さまからの問合せ先
野原グループ株式会社
BuildApp News（ビルドアップニュース）編集部
E-Mail：news.buildapp@nohara-inc.co.jp
報道関係者からの問合せ先
野原グループ株式会社
ブランドコミュニケーション課 (担当：森田・齋藤)
E-Mail：nhrpreso@nohara-inc.co.jp
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